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ライティングオフィス（writing office）6483worksのWEBサイトです。
弊オフィスのモットーは「伝えたいを伝わるへ」。
手掛けた仕事が喜ばれているのは、「情報を交通整理して魅力的に発信すること」に定評をいただいているからだと自負しています。
あるクライアント様とのお仕事の際、1万字を超える箇条書きのメモが送られて来、「だいたいこういうテーマで3,000文字くらいの記事にしてください」と言われたことがあります。知らない情報もたくさんあったメモでしたが、情報を交通整理し、ひとつの文章にまとめました。「言いたいことをメモで貯めていたのだけれど、どうやったら読んでもらえる文章になるか分からなかったから、とても助かりました」と言われたことが印象に残っています。
また、あるWEBメディア様のお仕事で、ベンチャー企業の社長様にインタビューし、その内容を記事化したことがありました。事業に対する大変熱い想いを次々に語って下さる社長様でしたが、話があちこちに飛び、途中でご自身でも何を言っているのか、何を言いたいのか分からなくなってしまった模様です。そこで、ひとつひとつ質問をさせていただき、最後までお話をお聴きし、それを記事にしました。「自分の想いをこんなに分かりやすく記事にしてもらえたのは初めてだ。質問も丁寧で、ついつい色々なことをしゃべってしまった」というお礼をいただきましたが、世の中には同様の課題を抱えている社長様は大勢いらっしゃるだろうと思うのです。
別のWEBメディア様のお仕事で、他のライターの方が書いた第一稿を校正するお仕事をしたことがあります。インタビュワーさんの録ってきたインタビュー録音をきちんと聴いて、何が語られているのかを把握します。そのうえで第一稿を確認し、事実（語られた内容）と異なること、表現の飛躍していることなどを正していきます。情報を交通整理して、伝わるように整形するのです。「この材料からここまでクオリティを引き上げてくださりありがとうございます」と言われた際には、弊オフィスの「情報の交通整理」という考え方がお役に立てたことを嬉しく思いました。
文章を書くことは誰にでもできます。各種のSNSや様々なWEBサービスがここまで発展してきている今、この傾向はますます加速しています。でも一方で、「せっかく書いたけれど、うまく想いや考えを伝えられない」と悩む方がいることも知っています。弊オフィスは、「伝えたい想いを、伝わる文章にする」ことに特に強みのあるライティングオフィスです。だから、「伝えたいを伝わるへ」なのです。
サービスの概要
弊オフィスは現在、主に4つのサービスを承っております。
記事の執筆。
上記の通り、人物インタビューに強く、インタビューの実施から記事執筆までを通貫で承ることが可能です。また、文章として整形される前のメモや初稿などを記事のレベルまでクオリティアップする交通整理や校正のお仕事も承ります。
弊オフィスは「納品主義」ではありません。書いた記事がどうクライアント様のビジネスに貢献するかについても大事にします。弊オフィスはもともとクライアント各社様のオウンドメディアに記事を掲載してきた歴史がありますので、読み物としてのクオリティと、掲載メディアからの顧客流入の両方にアンテナを立てています。
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自社メディアの運営。
ライティングを武器に、オリジナルWEBメディアの立ち上げを行っていきます。立ち上げるのは記事を掲載するWEBメディアですが、そこから派生するサービスの運営を行う場合もあるかもしれません。（例えば、業務委託や副業に関するメディアを立ち上げ、副業のマッチングサービスを運営する、など）
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外注コンテンツディレクター。
WEBメディアの運営に関してご担当者からよく聞くお悩みに「メディアの立ち上げや立ち上げ後の活性化に何をやっていいのか分からない」というものがあります。そういったご担当者様に伴走します。メディアの活性化のための戦略や企画の立案といったプランニング面から、ライターとのやり取り、記事のクオリティコントロールなどの実務面までを行います。
また、こうしたスキルを活かして、中小事業者（法人, 個人事業主, フリーランス）向けにWordPressを用いたWEBサイトの立ち上げや、そこから派生する諸サービス（講演会のモデレーター、業務オペレーションの検討・構築、マーケティング支援等）も提供してきました。
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採用広報のご支援。
こちらは弊オフィスにとっても新しい挑戦になります。中小企業を中心とする多くの企業様とお仕事をさせていただくなかで、各社様の採用の課題をお聞きすることが多くありました。「せっかくいい人が来てくれたと思ったのに『思っていたのと違いました』と言われ、すぐに辞められてしまいました」など、入社前後のイメージのギャップに起因する退職が多いと感じます。こうしたギャップは、採用を目的とした情報発信のなかで埋めていくことができると考えています。弊オフィスのノウハウを活用してご支援していきます。
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