フリーランスを起用するメリット(シリーズ:企業によるフリーランス起用のアレコレ②)

6483worksの柳田です。

かつて「フリーランスの営業職」に関するメディアの編集長をしていた経験があり、「企業がフリーランスを起用する際の様々な情報」についてそれなりに知っています。

先日ある方から「その話、詳しく聞きたい」と言われ、「そんな情報にも興味を持ってくれる人がいるんだな」と驚いた経験から、ブログでシリーズ化してまとめてみようと思いました。

シリーズの第2回(今回)は、フリーランスを起用するメリットをテーマにしました。

第1回はこちらから読めます。

専門的な知識や技術に期待できる

フリーランスのワーカーはその分野・領域で専門的な力を発揮してキャリアを積んできた人が多いです。自社にその分野の専門的な知見やスキルのある人がいないということであれば、従業員として雇用することだけでなくフリーランスを起用することも選択肢に加えて人材を探してみるといいと思います。フリーランスとしてやっている人、本業の会社で働きながら副業先を探している人など様々な人がいますので、候補者の選択肢は確実に拡がります。

コストもトータルで考えると従業員として雇用するより安い

「フリーランスを起用すると高い」というイメージが抱かれることもあるかもしれません。実際にはそうとも言えません。

例えば私のやっているWEBディレクターの仕事を例に挙げますと、ディレクターの場合は月額の固定金額で報酬をいただくことが多いです。

仮に、そのポストの人を月給30万円で従業員として雇用したとします。

額面給与300,000円
健康保険料14,805円
介護保険料0円
厚生年金保険料27,450円
子ども・子育て拠出金1,080円
雇用保険料1,800円
労災保険料900円
合計346,035円
⇧東京都の事業所で30代独身の従業員を交通費支給無しで雇用した場合の事業主負担額の試算

ざっくりですが、このような試算が成り立ちます。また、今回は「通勤手当」や「月想定残業代」は考慮していませんので、実際の事業者負担はさらに大きなものになると思います。さらに給与や保険料の労使折半分のほかに、専用のPCを与えるためのコスト、事務所のスペースを用意するコストなど、目に見えないものまで含めてそれなりのコストをかけることになります。

他方でフリーランスの場合は、報酬のみで諸々の保険料は支払の必要がなく、パソコン等の備品も持ち込んでもらえるため、身軽に起用ができるかと思います。

フリーランスの報酬でひとつ気をつけたいことがあるとすれば、従業員を雇用する時の月給額の1.5倍前後の報酬額を計算しておきたいということです。上記の例で言えば、従業員を30万円で雇用する業務であれば40~45万円程度の報酬を見積もるという意味です。フリーランスワーカーの持っている専門的な知見や技術、スピード感、アウトプットのクオリティ等の面から、また社会的な制度がフリーランスを保護するようにできていない現状において貴重なフリーランスという資源を守るという面から、こうした報酬の考え方は必要だと私は考えています。

もちろん、報酬額については交渉次第というところもあります。起用を考えているワーカーと話し合ってみてほしいです。

従業員よりも起用のハードルが低い

従業員として雇用する(雇用契約を結ぶ)場合には、自社との相性が合わなくても簡単に退職することはできません。フリーランスのワーカーは、できるワーカーほど、お互いの相性を見ていますので、なんだかうまくいきませんねとなれば話し合って契約解除ということが、従業員よりはやりやすいです。人材としての流動性が高いという言い方ができるでしょう。

メリットを活かしてwin-winの関係を

フリーランスの起用には、①専門的な知見や知識、技術を、②良い金額で、③ハードル低く供給できるというメリットがあります。フリーランス市場はどんどん拡がりを見せていますので、自社にフィットする人柄、フィットする(=ちょうどほしいと思っていた)知見や知識、技術を持っているワーカーと巡り合える可能性が高まっていますし、そういう人と実際に巡り合えれば、企業もワーカーもハッピーになることができます。ぜひフリーランスの起用も検討してみてください。